保証は何年間つけるのが適切でしょうか？【防水工事セレクトナビ】

防水工事の保証には、「防水工事保証制度」というものがあり、これは新築でも改修工事でもリフォームでも、建築物の防水工事をした場合は、「元請けの会社」と「防水工事を施工した会社」と「防水層の材料メーカー」の３社が保証するようになっている、というものです。

つまり「１.元請けの会社が施工する建築物の状況（築年数・老朽化度合い）を考慮して保証しても、品質に問題がない保証年数」、「２.防水工事を施工した会社または、元請けの会社と施工する会社が同じな場合、１と同様に品質に問題がない保証年数」、「防水層の材料メーカーの材料の品質の保証年数」の、３社連盟保証ということです。

例えば、材料メーカーがその材料を５年の品質保証とする内容に対して、元請けの会社と施工する会社は５年の保証ができますよ、ということになります。ただし、元請けの会社と施工する会社が、建築物の状況（築年数・老朽化度合い）を判断し、５年の保証はできないと判断した場合は、保証年数が５年とは限らなくなります。

一般的に、保証期間は最長で１０年となっています。普通の業者なら、施工した防水工事や雨漏り修理の、その施工範囲に原因があったために雨漏りした場合、その防水層の補修を無料で行う、となっています。ただし自然災害や天災、事故による被害などは、保証の対象外になるはずです。

ただ、仮に１０年の保証があったとしても、定期的な点検やメンテナンスをしなければ、建築物の状態も防水層の状態もわかりません。業者の中には、工事のやりっ放しや放置をしているところも少なくなく、その理由は「人員が足りない」「コストがかかる」「実際にクレームが来てから対処すればいい、と思っている」などがあります。

よって、保証をつけることはもちろん大事なのですが、業者がきちんとしたサポート体制を持っているかどうか、つまり定期点検と補修をしてくれるかどうかが、重要になります。

また、防水工法にはいろいろな種類がありますが、それぞれに耐用年数があります。数年～１０数年のものもあれば、２～３０年はもつものもあります。

もちろん、建築物の種類や規模によって、それぞれに適した防水工法もあれば向いていない工法もあります。そのため本当は耐用年数の長い防水工法を採りたいのに、それができないということもあり得ます。

耐用年数の長い工法で長期の保証をつけるのが最も良いのは当然ですが、必ずしもそれが選択できない場合もあります。

よって結論として、保証はできるだけ長く、可能なら１０年はつける、そしてその建築物に施工可能な工法で最も耐用年数の長いものを選ぶ、加えて工事後のサポート体制がしっかりしている業者を選ぶ、この３点を留意すればよいでしょう。